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アドバイザー紹介

アエルワールドのアドバイザーは専門資格を有したアドバイザーが、それぞれの分野を責任持って担当しております。

様々な疑問点、ご不安等をなくし、安心して悠々自適な海外生活を始められるよう、日々努力しております。

海外生活アドバイザー 大森 健史

海外生活アドバイザー 大森 健史

海外生活にはどのようなイメージをお持ちですか?

早期リタイアや親子留学、または家族で海外生活を実現される方が増えています。理由は昔からの夢だという方から、お子様の教育環境、成長力がありそうなビジネス環境や、悠々自適に家族で暮らしたい方まで様々です。

例えばオーストラリアは、周囲が海に囲まれているため地政学的に大変安全な国といわれています。

また、周囲に政情不安な国もないため、戦争に巻き込まれる危険性は少なく、検疫や食に対するリスク管理も徹底されているため、日本のように疫病(狂牛病)等に犯されるリスクが非常に少ない、世界の中でも数少ない安心して暮らせる国の一つなのです。

アメリカ、カナダ、ニュージーランドにも広大な大陸、美しい街並み、海と緑の自然環境に恵まれた生活、、、、、

日本では決して味わえないそのような暮らしを実現させませんか?

金融機関、旅行会社勤務の経験により、海外生活の準備と海外生活のための貯蓄相談のアドバイスが専門です。

海外の退職者ビザや投資永住権は、資産やキャリアの問題でハードルが高いとお考えの方が大変多いことが残念です。

事前の準備によってクリアできる方が多数いらっしゃいます。

現地に下見に行く前に、現地で家を買う前に、海外で暮らすための適切な準備を始めましょう。

シニアインベストメントアドバイザー 岡崎英介

シニアインベストメントアドバイザー 岡崎英介

国を超えて生活の場を世界に広げる人々の動きが拡大するように、お金の流れも着実に国際化が進んでいます。海外の銀行に口座を開き資産の国際分散を図ったり、外貨建ての魅力的な金融商品への投資により国内では期待することが難しい高収益を得る可能性が広がります。また、海外不動産の取得により、海外生活の拠点を持ちながら中長期的な資産形成を図ることも可能となります。

もちろん、どのような投資にもリスクが伴いますが、アナリストとしての知識と海外における豊富な実務経験をベースに、皆様のニーズに相応しいリスクを抑えた投資のお手伝いをさせて頂きます。

< 経 歴 >
日系証券会社で証券アナリストとして企業調査を担当した後、ロンドンに赴任。
その後、英国系大手投資銀行に転じ、グローバルな株式、債券、ファンド関連業務と国際金融業務に携わる。ロンドンに通算25年居住し、海外不動産についての知識も深い。

資格:日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)
日本証券業協会一種外務員資格
認定ファイナンシャルプランナー(CFP)

1級ファイナンシャル・プラニング技能士(厚生労働大臣認定)

FP・金融担当アドバイザー 市橋 浩

FP・金融担当アドバイザー 市橋 浩

海外での居住を快適で一層充実したものにする為には、信頼できるファイナンシャル・プラナーのコンサルティング及びそれに基づくキャッシュフロー推移表を含む一定のライフプランニングの確立が欠かせません。

アメリカやオーストラリア、カナダ、ニュージーランド等は常に長期居住先としての人気度で、最上位国の一つにランクされています。最近のアジアブームによってシンガポールやマレーシアにも人気が広がっています。

安定した政情、アジア通貨危機にもまったく、影響を受けず90年代初頭から順調な経済運営を続け、最近は資源国としてさらに評価を上げていること、広い国土や開放的な国民性及び温暖な気候に恵まれていることなどが人気の背景と思われます。

国際経験も長いFPとして、皆様のオーストラリア滞在が一層快適なものになる様にお役に立てれば幸いです。

大手証券で幅広く、証券・国際金融業務を担当。

その後外資系大手投資 銀行でグローバルな投資銀行業務を担当。

国内外の証券・金融ビジネスに精通。

■MBA(University of Southern California)

■CFP(日本FP協会所属)

■1級ファイナンシャル・プラニング技能士(厚生労働大臣認定)

■宅地建物取扱主任者

■通訳案内士(国土交通省認定)

税務担当アドバイザー 田邊 政行

税務担当アドバイザー 坂下  利明

日本での生活には満足しているけれども、高い税負担や政治の混迷など、日本の将来に不安を感じ、海外で安心して暮らしたいと考えている方が増えてきています。

海外移住の目的は「税金」ではないけれども、日本の非居住者というステータスを活かすことで、適正な租税負担の実現も不可能ではありません。海外移住が最もシンプルでリスクの少ないタックス・プランニングの一つと言われる所以です。ちなみに、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドには、相続税や贈与税がありません。前もって、エステート・プランニングをしておくことで、確実に財産を守り、安心して次の世代にバトンタッチすることも可能となります。こうしたグローバル化によりもたらされた、人生をより豊かにしてくれるチャンスにいち早く気付き、行動することが、求められているのではないかと思います。

皆さまの快適な海外ライフを応援いたします。

ご遠慮なくご相談ください。

日本国税理士

田邊国際税務事務所・代表 :URL:http://www.itax-japan.com

LLC東京リーガル&タックス パートナーズ・代表: http://kokusai-souzoku.com/

神奈川県横浜市出身。

横浜国立大学大学院国際経済法学研究科修了(国際租税法専攻/金子宏研究室)。

上武大学経営情報学部講師(非常勤)、三島浩光税理士事務所(東京都新宿区)等を経て、PricewaterhouseCoopersバンコク事務所に勤務(2006年5月~2008年6月)。

2008年7月に帰国し、田邊国際税務事務所を開設、現在に至る。

国内外の富裕層の国際税務・国際相続のタックス・プランニングを中心として、タイや中国などアジア地域に進出する日系企業の国際税務サポート、外資系企業の税務・会計サポートのほか、グローバル企業の税務顧問などを行っています。

このほか、「国際税務分科会」などを通じて研究活動を行うとともに、海外投資や海外移住に関するセミナーなども行っています。

著書に「国際税務の疑問点」(ぎょうせい、2010年9月)「国際相続ハンドブックQ&A」(TFP出版、2004年2月)「Q&A海外移住タックスガイド」(財経詳報社、2008年6月)などがあります。

また、金融情報誌「日経ヴェリタス」(2009年8月16日号、2010年10月10日号)に取材記事が掲載されました。そのほか、大家さんのためのWeb情報誌「満室経営新聞」にコラムを連載中。

国際相続担当弁護士 長谷川 裕雅

国際相続担当弁護士 長谷川 裕雅

弁護士としての海外駐在経験や、外資法律事務所での勤務などを通じて、世界へ出ていく日本人をたくさん見てきました。海外は身近になりましたが、実際に生活をするうえで、日本人が越えなければいけないハードルは依然として存在します。法律家に対するアクセスも、日本人がハンディギャップを負っているものの1つです。
不動産などの大きな買い物をするときの契約や、事業を進めるうえでの契約など、海外では弁護士が絡む書類作成を多く目にするでしょう。
重要な取引契約においては、条件を詰める段階から弁護士が介入した方が有利に条件闘争を戦うことができます。
トラブルが発生した場合には、弁護士が早い段階から介入することが一般的。
契約書のチェックや契約条件の交渉、トラブルの解決などに当たり、日本語が通じる日本人弁護士がサポートすることで、海外生活での安心を買うことができます。

問題になってからではなく、問題になりそうだと思った段階で、お気軽にご相談ください。

弁護士・税理士 長谷川 裕雅

東京弁護士法律事務所代表:http://www.isansouzoku-navi.com/

早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。朝日新聞社記者。
夜討ち朝駆けで多数の事件関係者に張り付く中で、当事者と一緒に悩む立場に身を置きたいと弁護士に転身。
日本最大の法律事務所及び世界最大の法律事務所などで国際案件を多数経験。北京オフィス駐在代表を経て、現在、国会議事堂の隣、永田町に事務所を構える。
専門は、多数の不動産が絡み相続税対策を要する複雑な相続案件。
こじれにこじれた遺産分割。国際相続。
早朝の依頼で昼過ぎに飛行機で現地入りする軽いフットワーク。
マスコミ出演多数・セミナー講師。「磯野家の相続」など著書多数。

ビザ担当アドバイザー 水越 有史郎

ビザ担当アドバイザー 水越 有史郎

オーストラリア認定ビザ申請代理人(MARA:0101957)資格保有

オーストラリアは歴史的にも世界中から移住者を受け入れている、多文化・多民族の移民大国です。政府は移住条件に適合する移住者の受け入れに積極的に取り組んでいます。

日本人にとってもオーストラリアは“暮らしやすい国”として人気の国ですが、移住を成功させるには、的確な情報と十分な準備期間が必要です。

それには専門家であるビザエージェント(有資格のビザコンサルタント)や移民法専門の弁護士に相談するのが一番です。

移民法は頻繁に改正されますし、国の経済状況により移住者の受入数が左右されたりします。そのため、根拠のない噂や古い体験談、甘い話に惑わされることなく、適切なビザや永住権取得に向けた確実な道を進むことをお薦めします。

オーストラリアへの移住、ロングステイを目指される方へ

オーストラリア政府は難民の受け入れを別にして、移住者や長期滞在者には、一定期間の社会福祉手当の給付を差し止めたり、一切給付しないという政策を採っています。

そのため、入国後も安定した生活を送るためには、一定額以上の資産や貯蓄を有し、さらに税金や年金などの問題をクリアすることが大変重要になってきます。

また、ビザの種類によっては一定額以上の資産を有していることが条件にもなっています。

例えば、ロングステイのために退職者ビザを取得する場合、以下のような保有資産及び年間の所得が必要になります。

<資産・収入・投資条件>

(1)大都市・高人口成長都市に居住する場合

【資 産】 75万豪$(約7,500万円)以上

【不労所得】 年収6.5万豪$(約650万円)以上

【債券投資】 75万豪$(約7,500万円)以上

(2)地方・低人口成長地域に居住をする場合

【資 産】 50万豪$(約5,000万円)以上

【不労所得】 年収5万豪$(約500万円)以上

【債券投資】 50万豪$(約5,000万円)以上

このように退職者ビザ取得のためには、資産の確保と長期間滞在するための生活資金の準備が必要となり、ビザの専門家はもちろん、金融や税務の専門家のアドバイスが非常に大事になってきます。

皆様の夢の海外生活を実現するためにも、専門家による正確な情報を元に、適切な準備を一日も早く実行されることをお勧めします。

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